調査レポート

全固体電池 企業ランキング Top Companies 2026

世界21社の技術力・量産計画・投資額を独自スコアリングで徹底格付け

発行日: 2026年7月7日 著者: GBase マーケティング部 対象企業: 21社

エグゼクティブサマリー

全固体電池市場は2027-2028年を転換点として、本格的な量産フェーズに移行する。

本レポートでは、全固体電池の開発・量産に取り組む世界21社を、技術成熟度・量産計画・研究開発投資・パートナーシップの4軸で評価し、独自ティアランキングを策定した。

調査の結果、トヨタ(特許数世界一・出光興産との協業)とCATL(巨額投資・量産スケール)がSティアとして業界を牽引し、硫化物系電解質が主流技術(21社中14社が採用)として確立しつつあることが判明した。

Sティア企業
2社
トヨタ、CATL
量産転換年
2027-2028
7社がパイロット生産開始
主流技術
硫化物系
21社中14社が採用
最大R&D投資
約1.2兆円
トヨタ(全社R&D)

ティア別企業ランキング

技術成熟度、量産計画の具体性、研究開発投資額、戦略的パートナーシップの4軸を基に、21社をS/A/Bの3ティアに分類した。

ティア 企業名 電解質タイプ 量産目標
S Toyota(トヨタ) 日本 硫化物 2027年
S CATL 中国 硫化物 2027年
A BYD 中国 硫化物 2027年(デモ)
A Samsung SDI 韓国 硫化物 2027年
A Honda(ホンダ) 日本 硫化物 2027-2028年
A Nissan(日産) 日本 硫化物 2028年
A Idemitsu(出光興産) 日本 硫化物 2027-2028年
A Panasonic 日本 硫化物 未定
A Murata(村田製作所) 日本 酸化物 量産中(IoT)
A GS Yuasa 日本 硫化物 2029-2030年
A LG Energy Solution 韓国 硫化物 2029-2030年
A NIO(蔚来) 中国 硫化物 2027年
A QuantumScape 米国 酸化物 2027-2028年
A Solid Power 米国 硫化物 未定
A ProLogium 台湾 酸化物 2028年(仏工場)
A Factorial Energy 米国 ポリマー/複合 2027-2028年
A WeLion(衛藍新能源) 中国 ポリマー/複合 量産中(半固体)
A Qingtao Energy(清陶能源) 中国 酸化物 量産中(半固体)
B SES AI 米国 ハイブリッド液体 未定
B SK On 韓国 ポリマー/硫化物 2028-2030年
B TDK 日本 酸化物 量産中(IoT)

研究開発投資額ランキング

全固体電池を含む全社R&D投資額(公開情報ベース)を比較した。電池専業企業と自動車メーカーでは投資規模が大きく異なるため、参考値として表記する。

Top 5 R&D投資額

BYD
542B元
トヨタ
約1.2兆円
CATL
186B元
Samsung SDI
非公開
LG Energy
非公開

注: BYDおよびCATLは人民元表記。トヨタは全社R&D(電池専用投資は非公開)。Samsung SDI、LG Energyは電池部門R&Dが非分離のため非公開。

電解質タイプ別分布

全固体電池の性能を決定づける固体電解質の選択は、各社の技術戦略を反映している。硫化物系がイオン伝導性の高さから主流となっている。

  • 硫化物系: 14社(67%)
  • 酸化物系: 5社(24%)
  • ポリマー/複合系: 3社(14%)
  • ハイブリッド液体: 1社(5%)

硫化物系(14社)

トヨタ、CATL、BYD、ホンダ、日産、出光興産、Samsung SDI、LG Energy Solution、GS Yuasa、Solid Power、SK On、Panasonic、NIO、Factorial Energy(一部)

酸化物系(5社)

村田製作所、ProLogium、QuantumScape、TDK、清陶能源

ポリマー/複合系(3社)

Factorial Energy、WeLion(衛藍新能源)、SK On(ポリマー路線)

ハイブリッド液体(1社)

SES AI

エネルギー密度ランキング

各社が公表した最高エネルギー密度値を比較する。測定条件(材料レベル/セルレベル/モジュールレベル)が異なるため、直接比較には注意が必要である。

順位 企業 エネルギー密度 条件 評価
1 TDK 1,000 Wh/L 材料レベル(IoT向け) 10
2 Honda >1,000 Wh/L テストピース 9
3 Samsung SDI 900 Wh/L 目標値 8
4 WeLion 824 Wh/kg ラボレベル 8
5 BYD 400 Wh/kg / >800 Wh/L 60Ahセル 7
6 GS Yuasa 750 Wh/L プロトタイプ 7
7 Factorial Energy 375 Wh/kg 77Ah自動車用 6

注: Wh/L(体積エネルギー密度)とWh/kg(重量エネルギー密度)は異なる指標。現行液系リチウムイオン電池は250-300 Wh/kg程度。

量産タイムライン

各社の公表情報に基づく量産開始(予定)時期を時系列で整理した。IoT向け小型電池は既に量産段階にあり、自動車向け大型電池は2027年以降に本格化する。

2020-2021年(量産中)
TDK(2020年~、IoT向け)、村田製作所(2021年~、IoT向け)
2023-2024年(量産中)
WeLion/衛藍新能源(2023年~、半固体・自動車向け)、清陶能源(2024年~、半固体・自動車向け)
2027年
トヨタ、CATL、Samsung SDI、NIO、BYD(デモ)
2027-2028年
出光興産、QuantumScape、ホンダ、Factorial Energy
2028年
日産、ProLogium(フランス工場)、SK On(ポリマー)
2029-2030年
LG Energy Solution、SK On(硫化物)、GS Yuasa

各国の国家戦略投資

全固体電池は各国政府が次世代産業政策の柱と位置づけ、巨額の公的資金を投入している。

日本
>$660M
2024年、NEDO グリーンイノベーション基金
中国
60億元($830M)
国家重点研究開発プロジェクト
フランス
15億ユーロ
ProLogium ダンケルク工場誘致
米国
DOE助成金
Solid Power $50M等、複数企業に分散

国別参入企業数

日本
8社
中国
5社
米国
4社
韓国
3社
台湾
1社

2030年勝者予測シナリオ

現在の技術進捗、投資規模、パートナーシップ構造を踏まえ、2030年時点での市場支配シナリオを3パターンで予測した。

60%
三極体制
トヨタ-CATL-Samsung SDIの三社が市場を分割。日本・中国・韓国の国策支援が後押し。
25%
中国追い上げ
BYD+CATL+清陶能源の中国勢が量産スピードで圧倒。コスト優位で市場シェア獲得。
15%
破壊的革新
QuantumScapeまたはFactorial Energyの技術ブレークスルーが業界地図を一変させる。

予測の根拠

三極体制シナリオが最有力とする根拠は以下の通りである。第一に、トヨタは特許数1,000件超と出光興産との硫化物電解質量産パートナーシップにより技術基盤が盤石である。第二に、CATLは既存リチウムイオン電池の量産ノウハウと巨額R&D投資により全固体への転換が円滑に進む。第三に、Samsung SDIはBMW等との協業により自動車OEMからの信認が厚い。

よくある質問(FAQ)

Q. 全固体電池とは何ですか?従来のリチウムイオン電池との違いは?
全固体電池とは、従来のリチウムイオン電池で使用されている液体電解質を固体電解質に置き換えた次世代二次電池です。液漏れや発火リスクが大幅に低減され、エネルギー密度の向上(従来比2倍以上)、急速充電性能の改善(10分以下で80%充電)、動作温度範囲の拡大(-30度~100度)が期待されています。
Q. 全固体電池の量産はいつ始まりますか?
IoT向け小型全固体電池は村田製作所(2021年~)やTDK(2020年~)が既に量産中です。自動車向けの大型セルについては、トヨタとCATLが2027年にパイロット生産を開始する予定で、その後2028年に日産、2029-2030年にLG Energy SolutionやGS Yuasaが続く見込みです。2030年頃には本格的な市場形成が期待されています。
Q. 全固体電池の開発で最も進んでいる企業はどこですか?
本ランキングではトヨタとCATLをSティア(最上位)に位置づけています。トヨタは全固体電池関連特許数世界一(1,000件以上)を誇り、出光興産との協業で硫化物系固体電解質の量産体制を構築中です。CATLは年間186億元の研究開発投資と世界最大の電池量産インフラを活用し、2027年量産を目指しています。
Q. 全固体電池のコストは現在どのくらいですか?
現時点での全固体電池のコストは従来のリチウムイオン電池の3~10倍程度とされています。主要因は固体電解質の製造コストと、界面抵抗を低減するための精密なセル組立工程です。量産技術の確立により2030年頃には$100/kWh以下を目標とする企業が多く、液系電池と同等レベルまでの低コスト化が見込まれています。
Q. 全固体電池が普及するとEVの航続距離はどのくらい伸びますか?
全固体電池の高エネルギー密度(現行液系電池の2倍以上)により、EVの航続距離は現在の500-600km水準から1,000km以上に延伸する見込みです。トヨタは全固体電池搭載EVで航続距離1,200kmを目標に掲げています。また、10分以下での80%急速充電も実現可能とされ、航続距離と充電利便性の両面で液系電池を大幅に上回ります。

出典・参考文献

  • トヨタ自動車株式会社「BEV戦略に関する説明会」資料(2024年)
  • CATL Annual Report 2025 / R&D Investment Disclosure
  • BYD Company Limited 2025年度年次報告書
  • NEDO グリーンイノベーション基金事業「次世代蓄電池・次世代モーターの開発」プロジェクト概要
  • Samsung SDI Investor Relations: Solid-State Battery Roadmap Presentation (2025)
  • QuantumScape Corporation SEC Filing 10-K (2025)
  • 日本経済新聞「全固体電池、量産へ動く」特集記事(2026年)
  • Bloomberg NEF: Global Battery Technology Outlook 2026
  • 国立研究開発法人 産業技術総合研究所「全固体電池技術動向調査報告書」
  • European Battery Alliance: Solid-State Battery Investment Report (2025)
  • US Department of Energy: Advanced Battery R&D Program Annual Report
  • 各社プレスリリース、IR資料、特許データベース(2024-2026年)

本レポートについて

レポートタイトル: 全固体電池 企業ランキング Top Companies 2026

発行: Sparticle Inc. / GBase マーケティング部

発行日: 2026年7月7日

調査対象: 全固体電池の研究開発・量産に取り組む世界主要21社

評価方法: 技術成熟度、量産計画の具体性、研究開発投資額、戦略的パートナーシップの4軸による独自スコアリング

免責事項: 本レポートは公開情報に基づく独自分析であり、投資助言を目的としたものではありません。掲載情報の正確性には最大限の注意を払っておりますが、将来予測を含む内容について保証するものではありません。

問い合わせ: [email protected]

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