世界の企業 純利益ランキング TOP50

フォーチュン・グローバル500（2023年度版）に基づく世界で最も収益性の高い企業トップ50

GBase市場部 | 2026年2月14日

本レポートは、フォーチュン・グローバル500（2023年度版）に基づく世界で最も収益性の高い企業トップ50をランキング形式で紹介します。2022年の財務諸表（純利益）を基準としており、新型コロナウイルス流行後の世界経済の回復期、およびロシア・ウクライナ戦争による地政学的影響を反映したデータとなっています。

主要ポイント

1

エネルギー企業の大幅利益増加

サウジアラムコが純利益1,591億ドルで1位を獲得（前年比+51%）

2

テック企業の持続的優位性

Apple、Microsoft、Alphabetがトップ5にランクイン

3

中国金融機関の安定性

中国4大銀行がすべてトップ50入り

4

エネルギー危機の影響

石油・ガス企業が軒並み大幅な利益成長を記録

5

日本企業の存在感低下

トヨタ自動車のみが34位にランクイン（前年比-28.6%）

TOP10 ランキング

順位 企業名 本社所在国 業種 純利益
（百万ドル）		 前年比
1 Saudi Aramco
（サウジアラムコ）		 サウジアラビア エネルギー 159,069 +51.0%
2 Apple
（アップル）		 アメリカ テクノロジー 99,803 +5.4%
3 Microsoft
（マイクロソフト）		 アメリカ テクノロジー 72,738 +18.7%
4 Alphabet
（アルファベット）		 アメリカ テクノロジー 59,972 -21.1%
5 U.S. Postal Service
（米国郵便公社）		 アメリカ 物流 56,046 ---
6 Exxon Mobil
（エクソンモービル）		 アメリカ エネルギー 55,740 +141.9%
7 ICBC
（中国工商銀行）		 中国 金融 53,589 -0.8%
8 CCB
（中国建設銀行）		 中国 金融 48,145 +2.7%
9 Samsung Electronics
（サムスン電子）		 韓国 テクノロジー 42,398 +23.6%
10 Shell
（シェル）		 イギリス/オランダ エネルギー 42,309 +110.5%

業種別分析

15社 エネルギー・資源（30%）

2022年のロシア・ウクライナ戦争によるエネルギー価格高騰の恩恵。上位50社のうち15社がエネルギー・資源関連企業。軒並み大幅な純利益増加を記録。

主要企業：サウジアラムコ（純利益1,591億ドル、+51%）、エクソンモービル（557億ドル、+141.9%）、シェブロン（355億ドル、+127%）、エクイノール（287億ドル、+235.7%）

7社 テクノロジー（14%）

デジタルトランスフォーメーションの継続的推進、GAFAMの安定的な収益力、半導体需要の高まり。

主要企業：Apple（998億ドル、+5.4%）、Microsoft（727億ドル、+18.7%）、Alphabet（600億ドル、-21.1%）、Samsung Electronics（424億ドル、+23.6%）、TSMC（333億ドル、+57.2%）

10社 金融（20%）

中国の4大銀行がすべてトップ15入り、米国金融機関は利上げ環境下で明暗分かれる、安定的な収益基盤。

主要企業：中国工商銀行（536億ドル、-0.8%）、中国建設銀行（481億ドル、+2.7%）、JPモルガン・チェース（377億ドル、-22.1%）

5社 自動車（10%）

EV移行期の過渡期、サプライチェーン混乱の影響、地域による明暗。

主要企業：BMW Group（189億ドル、+28.9%）、トヨタ自動車（181億ドル、-28.6%）、Mercedes-Benz（153億ドル、-43.9%）

4社 製薬・ヘルスケア（8%）

コロナワクチン需要の継続、新薬開発パイプラインの成果、高齢化社会の追い風。

主要企業：Pfizer（314億ドル、+42.7%）、UnitedHealth Group（201億ドル、+16.4%）、GSK（184億ドル、+205.8%）

地域別分析

北米（アメリカ）

20社
40%のシェア

最多のトップ50企業を輩出。テクノロジー、エネルギー、金融、製薬など多様な業種。

中国・香港

8社
16%のシェア

金融セクターの圧倒的強さ（4大銀行）、国営エネルギー企業の存在感。

ヨーロッパ

10社
20%のシェア

エネルギー企業の好調（Shell, TotalEnergies, Equinor）、自動車業界の苦戦。

日本：1社（2%）

企業：トヨタ自動車（34位）、純利益：181億ドル、前年比：-28.6%

日本からのトップ50入りはトヨタのみで、1989年のバブル期には32社がランクインしていたことと比較すると、日本企業の国際競争力低下が顕著。

業種別成長率ランキング

順位 業種 平均成長率 主要要因
1 エネルギー +98.3% ロシア・ウクライナ戦争によるエネルギー価格高騰
2 資源 +68.5% コモディティ価格上昇、サプライチェーン混乱
3 物流 +64.8% コンテナ運賃高騰、EC需要拡大
4 半導体 +40.4% デジタル化加速、EV需要増
5 製薬 +36.4% コロナワクチン、新薬開発成果
6 通信 +8.5% 5G展開、データ通信量増加
7 消費財 +3.6% インフレ環境下での価格転嫁
8 金融 -2.3% 利上げ環境、経済不確実性
9 テクノロジー -4.6% 広告市場軟化、金利上昇
10 自動車 -15.4% 半導体不足、サプライチェーン混乱

今後の展望

2024-2025年の注目ポイント

1 AI革命の本格化
ChatGPT、生成AIの産業への波及。NVIDIA、TSMCなど半導体企業のさらなる成長。既存テック企業（Google、Microsoft、Meta）の巻き返し。
2 エネルギー価格の正常化
石油・ガス企業の利益水準調整。再生可能エネルギーへの投資加速。
3 中国経済の行方
ゼロコロナ政策終了後の回復度合い。不動産セクター問題の影響。米中対立の深化。
4 自動車業界の再編
EV専業メーカー vs 従来メーカー。バッテリー技術競争。自動運転実用化への進展。
5 日本企業の復権可能性
TSMC熊本工場の効果。半導体産業再興の成否。スタートアップエコシステムの成熟度。

データソース

  • フォーチュン・グローバル500（2023年度版）
  • 各社公表の財務諸表（2022年度）
  • Asian-Links.com 分析レポート
  • STARTUP DB Media
  • Bloomberg、Reuters等の金融ニュース